賞与の決め方は会社によってさまざまですが、多くはいくつかの決まったパターンに当てはまります。ここでは「額面（支給額）がどう決まるか」を見ていきます（額面から税・社保が引かれる手取りの話は 賞与の手取り をご覧ください）。
賞与の決め方（4つの基本パターン）
- ①基本給連動型……基本給 × 支給月数。最もシンプル。「夏は1.5か月分」のように決める。
- ②査定（評価）反映型……基本給 × 支給月数 × 評価係数。人事評価のランクで個人差をつける。
- ③業績連動型……会社や部門の業績で賞与原資（総額）を決め、それを社員に配分する。
- ④定額・寸志型……全員一律◯万円、または「寸志」として少額を支給。中小企業や賞与制度が簡素な会社に多い。
どのパターンを採るか、支給月数や評価係数の決め方は、会社の就業規則（賃金規程・賞与規程）で定められます。そもそも賞与に支払義務があるか・支給日在籍要件などは ボーナスは必ずもらえる？ をどうぞ。
計算式と具体例
査定を反映する会社の基本式は次のとおりです。
賞与（額面）＝ 基本給 × 支給月数 × 評価係数
例：基本給25万円の場合
- 支給月数1.5か月・評価係数1.0（標準）……25万円 × 1.5 × 1.0 ＝ 37万5,000円
- 支給月数1.5か月・評価係数1.1（高評価）……25万円 × 1.5 × 1.1 ＝ 41万2,500円
- 支給月数1.5か月・評価係数0.9（低評価）……25万円 × 1.5 × 0.9 ＝ 33万7,500円
「何か月分」の基準額は会社によって「基本給のみ」「基本給＋一部の手当」など異なります。残業代は通常含みません。自分の基準額は給与明細や賃金規程で確認しましょう。基本給のしくみは 賃金表（号俸表）の作り方 も参考になります。
「基本給の何か月分」の目安
支給月数（何か月分か）は会社・業績で大きく変わりますが、全国的には年2〜3か月分（夏・冬の合計）あたりが一つの目安です。大企業ほど多く、中小企業や業績によっては少ない・支給なしのこともあります。
業種別・企業規模別の実際の平均額や「何か月分」は、ボーナスの平均はいくら？ や 平均賞与を調べるツール で確認できます。
査定（人事評価）はどう反映される？
②査定反映型では、各社員の人事評価のランク（例：S・A・B・C）に応じて評価係数が決まります。標準評価を1.0として、高評価は1.1〜1.3、低評価は0.7〜0.9のように設定するのが一例です。同じ基本給・同じ支給月数でも、評価で手取りに差がつくのはこのためです。
業績連動型のしくみ
③業績連動型では、まず会社や部門の業績（利益など）から賞与の原資（総額）を決めます。次にその原資を、各社員の基本給や評価に応じて配分します。業績が良ければ支給月数が増え、悪ければ減る（または不支給）という変動が大きいのが特徴です。
中途入社・休職・育休の「月割り」
賞与は一定の算定対象期間（例：夏は前年12月〜当年5月）の勤務をもとに計算されるため、その期間の在籍月数や出勤率で按分（月割り）されるのが一般的です。
- 中途入社……算定期間の途中から在籍した分だけ月割りされることが多い。
- 欠勤・休職……労務提供がなかった分が減額されることがある。
- 産休・育休……休んだ日数分の按分は認められるが、取得を「理由」とする不利益減額は禁止。
計算したら「手取り」もチェック
額面が決まったら、そこから社会保険料・所得税が引かれます（住民税は引かれません）。手元に残る額は、無料ツールで確認できます。
- 🛠 賞与（ボーナス）計算ツール……額面から手取りの目安を計算。
- 📄 賞与（ボーナス）の手取り｜引かれるものと計算……引かれるもののしくみ。
よくある質問
賞与は基本給の何か月分が目安ですか？
「基本給 × 支給月数」で計算されることが多く、支給月数は会社・業績で変わります。全国的には年2〜3か月分（夏・冬合計）が一つの目安ですが、業種・規模で大きく異なります。基準は『月給総額』ではなく『基本給』のことが多く、手当や残業代は含まないのが一般的です。
賞与の計算式（査定・評価の反映）はどうなりますか？
個人差をつける会社では「基本給 × 支給月数 × 評価係数」で計算します。例：基本給25万円・支給1.5か月・評価係数1.1なら、25万円×1.5×1.1＝41万2,500円。評価係数はS・A・B・Cなどのランクで決まります。
中途入社や休職・育休でも満額もらえますか？
算定対象期間の在籍・出勤に応じて月割り（按分）されることが多く、期間が短い・欠勤が多い場合は減額され得ます。ただし産休・育休を理由とする不利益減額は禁止されています。
本記事は2026年6月時点の情報をもとにした一般的な情報提供であり、個別事案への適合性を保証するものではありません。賞与の計算方法・支給月数・評価係数は会社の就業規則（賃金規程・賞与規程）によって異なります。具体的な制度設計や個別のご相談は 酌井社労士事務所 へどうぞ。